視能訓練士とは? 資格の取り方・仕事内容について分かりやすく解説

医療に携わる専門職は、医師や看護師以外にもたくさんあります。その中でも、眼の検査や訓練を専門とするのが視能訓練士です。

ここでは、視能訓練士がどのような仕事をし、どんな職場で活躍しているのかご紹介。これから資格取得を目指す人のために、資格取得への道のりもあわせて見ていきましょう。

視能訓練士とは?

視能訓練士は、1971年制定の視能訓練士法に基づく国家資格です。眼科等で検査や矯正訓練に携わる医療技術者で、CO(Certified Orthoptist)と呼ばれることもあります。

視能訓練士の役割

視能訓練士は、視力や視野に問題がある人に対して、どのような治療を進めていくべきか医師が判断する材料となるデータを出すために、測定機器を用いた検査などを行います。
そして、視能を回復するための訓練やリハビリの指導、健康診断のサポートなどを行うのが主な役割です。

視能訓練士の対象者

視能訓練士が普段関わるのは、主に眼科の治療を受けている人や目に障害のある人となりますが、集団健診においては眼科に通院していない子どもから高齢者まで幅広く関わります。

視能訓練士の仕事内容

視能訓練士の主な仕事を大きく分類すると、以下のようになります。

  • 視機能検査
  • 視能矯正
  • リハビリ
  • 健診業務

視能検査

視力や視野、眼底、角膜など眼のことを調べる検査を行います。よく知られているのは視力検査ですが、その他にも屈折検査や眼圧検査、視野検査、眼底検査、色覚検査など様々な検査があります。この検査の結果をもとに、医師が診断や治療の方針を決めていくこととなります。

視能矯正

医師の指示のもと、視力向上や正常な両眼視機能の獲得などを目的に視能訓練を行います。なお、視覚が発達する年齢には限りがあり、この対象となるのは視機能が発達中の子どもとなります。

リハビリ

高齢者や視機能の回復が難しい人に対して、便利な補助具を選び使い方を教えたり、見え方を補うための様々な工夫を行ったりします。

健診業務

3歳児健康検査における視覚検査や就学児健診、成人の生活習慣病健診、定期検診などで視機能検査を行います。目の病気を早く見つけ、早期治療につなげるための大事な仕事です。

視能訓練士になるには

視能訓練士は国家資格ですので、国家試験に合格する必要があります。国家試験を受験するには条件があり、以下のいずれかを満たす必要があります。

視能訓練士国家試験の受験要件

  1. 視能訓練士養成校(3年)を卒業する
    視能訓練士になるための最短ルートです。高校卒業後、指定された視能訓練士養成校で3年以上、必要な知識と技術を学び卒業します。(卒業見込み含む)
  2. 大学・短大を経て視能訓練士養成校(1年)を卒業する
    一般大学や短大、看護・保育の養成校等で2年以上修業、かつ指定科目を履修して卒業し、その後1年以上視能訓練士養成校を卒業します。(卒業見込み含む)
  3. 外国の視能訓練士学校を卒業する
    外国の視能訓練士養成校を卒業、または外国で視能訓練士に相当する免許を所持しており、厚生労働大臣の認定を受ける必要があります。

視能訓練士国家試験の流れ

STEP.1
受験願書提出
10月下旬~11月中旬に願書を提出します
STEP.2
国家試験
翌2月下旬に受験します
STEP.3
合格発表
3月下旬に発表されます
STEP.4
合格証書受け取り
STEP.5
免許申請

視能訓練士国家試験の概要

※2020年度第51回の場合
試験会場:東京、大阪
受験料:15,800円
試験内容:多肢選択式
合格基準:合計169点満点のうち102点以上(60.4%)以上
合格率:91.1%

視能訓練士の職場・就職先

・病院、診療所、クリニック
視能訓練士の場合、眼科医院や眼科のある総合病院、クリニックへの就職が主となっています。視能検査を主な仕事とし、勤務先によってはリハビリや矯正訓練などがメインとなることもあります。

・大学の研究機関
眼科領域の研究を行います。

・養成施設
視能訓練士として経験を積んだ後、学校で新たな視能訓練士を育てるために教員として教えることも可能です。

視能訓練士のやりがい

あらゆる世代に関わる視能訓練士は、一人ひとりの目を守るために重要な役割を果たしています。

患者さんの多くは目の不自由さに不安を抱えていますが、視能訓練士として関わる中で視覚が改善でき、生活が少しでも楽になれば、とても感謝されやりがいを感じることでしょう。

まとめ

視能訓練士という資格ができたのは最近のことではないものの、まだ認知度は低くその数も足りていないのが現状です。

現代は、スマートフォンやゲーム機等の影響から目を酷使する人も増え、眼科での治療が必要な患者さんも増加しています。今現在、既に需要の高い職種ですが、今後もますます求められると予想されています。