転職することを決意した方の中で、働きながら転職活動を行うか、退職してから仕事を探すか悩んでいる方は多いと思います。今回は、それぞれにどんなメリットとデメリットがあるのかをご紹介します。

在職中の転職活動

まずは、現在の職場で働きながら転職活動を始めるケースを見ていきましょう。

在職中に転職活動を開始するメリット

はじめに、働きながら転職活動を行うメリットを紹介します。

収入を得続けることができる

毎月の給与を受け取ることが出来るのはもちろんですが、社会保険に加入し続けることが出来るということが大きなメリットになります。これまで事業所と折半で負担し、給与から天引きされていた健康保険や厚生年金も、退職してしまうと国民健康保険と国民年金に対象が変更となり、全額自分で支払うことになりますので、それだけでも十分在職中に転職活動することを選ぶ理由になります。

職歴に空白期間ができない

履歴書の職歴欄に空白の期間があると、採用担当者は「この空白の期間に何をしていたのか」「どんな理由で休職していたのか」を必ずと言っていいほど聞いてきます。やむを得ない理由がない場合は、採用担当者からの印象が悪くなってしまう可能性も考慮して、空白期間をつくらない方が良いでしょう。

在職中に転職活動を開始するデメリット

次に、働きながら転職活動を行うデメリットを紹介します。

時間の確保が難しい

働きながらの転職活動となると、勤務時間中に求人情報を見たり、応募書類を作成したりすることは出来ません。そのため就業後の時間や休日を転職活動に充てることになります。かといって体調を崩さない為にも睡眠時間は必要ですから、趣味の時間を削ったり残業を減らす努力をして、時間を確保する必要があります。場合によっては転職エージェントの利用を検討しても良いかもしれません。

面接が入ったら、有給取得する必要がある

選考が進むと、応募先との面接を組む必要が出てきます。一度の面接で採用される場合もあれば、二度、三度、と企業規模や方針によって様々です。ご自身のお休みの日に設定出来れば問題ありませんが、どうしても有給を取得する必要が出てくる場合もありますので、有給が後何日残っているか、半日分のみ取得することが出来るのかなどを事前に確認しておくことをオススメします。

退職するのではないかと上司や同僚に勘付かれることもある

先に記載したように、突然有給を取得するようになると、上司や同僚から「転職するの？」と勘付かれることもあるでしょう。その後の仕事に影響が出る可能性もありますので、転職先が決定するまで、ご自身の退職意思が固まるまでは、「転職活動をしている」と明言することはオススメしません。

引継ぎや退職交渉が上手く進まず、退職予定日が遅れる可能性がある

希望した企業から内定をもらい、就業開始予定日を決める段階に来たにも関わらず、自身の業務の引継ぎや退職交渉が難航して、退職予定日、就業開始予定日が決まらないということは少なくありません。
予めご自身の業務量から引継ぎにかかる日数を逆算したり、「退職予定日の〇ヶ月前までに退職意向を申し出ること」等の社内規定規定を確認したりする必要があります。

退職後の転職活動

次に、現在の職場を退職した後に転職活動を始めるケースを見ていきましょう。

退職後に転職活動を開始するメリット

まずは現在の職場を退職した後に転職活動を行うメリットを紹介します。

時間に余裕を持って準備が出来る

職場を退職した後は、「転職活動ができない時間」が存在しません。その為、複数の求人を様々な視点から比較する時間が出来たり、応募書類の作成に時間を割く事も可能です。また、面接日程の調整なども応募先企業に合わせることが出来るので、在職中に転職活動を行う場合よりもスピード感を持って次の職場が見つかる可能性もあります。

失業手当を受け取れる可能性もある

仕事を辞めてしまうと、給与を受け取ることがなくなるため、収入が途絶えてしまいますが、在職中に加入していた雇用保険で一定の要件を満たしていれば、「失業手当」を受給できる可能性があります。ただし、退職後すぐにもらえるということではなく、ハローワークに申請してから7日間の待機期間と2ヶ月間の給付制限期間が終了してからの受給となりますので予め失業手当の条件や内容を確認しておきましょう。

退職後に転職活動を開始するデメリット

次に現在の職場を退職した後に転職活動を行うデメリットを紹介します。

職歴にブランクができる

在職期間中に転職活動を行うメリットでも触れましたが、履歴書の職歴欄に空白期間があると、採用担当者は「この空白の期間に何をしていたのか」「どんな理由で休職していたのか」を必ずと言っていいほど聞いてきます。資格取得の為に休職していた等のポジティブな理由であれば問題ありませんが、ただ単に少し休みたかったなどという理由ではマイナスな印象になりかねません。ただし、やむを得ない理由、「体調不良のため治療に専念していた」「親族の介護を行うために休職していた」等の理由であれば、考慮してくれる可能性も高いです。

収入が減少、なくなる

メリットで触れた「失業手当」は、雇用保険の被保険者として一定要件を満たしている場合でないと受給することができません。また、これまでもらっていた給与と同等の金額が支給されるということではないため、待機期間と給付制限期間もあることから、収入が減少する、なくなることは確実です。そのため、次の就業先が決まるまで生活できる分の貯蓄は必ずしておきましょう。

税金や保険などの手続きを自分で行う必要がある

社会保険に加入していた方が、次の職場での勤務が開始するまでに期間が空くと、国民健康保険と国民年金の対象に変更になり、ご自身で手続きを行い、全額を支払う必要が出てきます。また、住民税などの税金も天引きから窓口もしくは払込票での支払いとなりますので注意が必要です。

まとめ

いかがでしたか？在職中に転職活動を行う場合と、退職後に転職活動を行う場合それぞれのメリットとデメリットを理解した上で、ご自身に合った選択をしてくださいね。